「コロナ禍で仕事が見つからないまま、貯金も底をつきそう・・・」
都心部で無職になってしまったあなた。
田舎暮らしに憧れているけれど、移住するのは不安ではありませんか?
実は、今こそ無職で移住するチャンスなのです。
ただし、退職前後にやるべきことや引越し対策をしっかりと行うことが必要です。
この記事では、無職で移住するための対策を7つ紹介します。
退職前、退職後、移住の引越し対策の順に解説していきます。
これらの対策を実践すれば、無職で移住しても安心して田舎暮らしを楽しめるでしょう。
退職前にやるべきこと
退職前にやるべきこと①:「1年分の貯金」をためる
無職で移住する場合は、移住先での生活費や初期費用に備えるために、十分な貯金が必要です。
移住先で仕事を見つけるまでの期間や、家賃や光熱費などの固定費、引越し費用や家具家電の購入費用などを考慮して、必要な金額を見積もりましょう。
家族の状況によって必要な金額は変わりますが、最低でも100万円は目安としておきましょう。
もちろん、余裕があればもっとためておくことが望ましいです。
退職前にやるべきこと②:生活費を節約する
貯金を増やすためには、生活費を節約することが重要です。保険や通信費などの見直しをすることで、毎月の支出を減らすことができます。
例えば、保険は必要な保障内容や金額に合わせて見直すことで、保険料を下げることができます。
通信費は格安スマホやSIMカードに乗り換えることで、月々の料金を半額以下にすることが可能です。
また、プロのFPに相談する方法やポイント活用する方法などもあります。
プロのFPに相談すると、自分の収入や支出、将来の目標などに応じて最適な節約プランを提案してくれます。
ポイント活用する方法は、クレジットカードや電子マネーなどを使ってポイントを貯めておき、生活必需品やサービスなどに交換する方法です。
退職前にやるべきこと③:クレジットカードをつくりポイント活用する
無職で移住する場合は、クレジットカードの審査に通りにくくなる可能性があります。
そのため、退職前にクレジットカードを作っておくことがおすすめです。
クレジットカードは、引越し費用や家具家電の購入費用などの大きな出費に便利ですし、ポイントも貯まります。
また、ゆうちょ銀行など全国に窓口やATMがある銀行の口座を作っておくこともおすすめです。
移住先での金融機関の利用に困らないようにするためです。
退職後すぐやるべきこと
次に退職後すぐやるべきことを紹介します。
退職後すぐやるべきこと①:失業保険や移住支援金などの制度を活用する
無職で移住する場合は、失業保険や移住支援金などの制度を活用することが大切です。
これらの制度は、移住先での生活や仕事に役立つお金を受け取ることができます。
まず、ハローワークで失業保険の手続きをすることが必須です。
失業保険は、一定期間働いていた人が失業した場合に、所定の日数分だけ給付金を受け取ることができる制度です。
給付金の額や期間は、働いていた期間や年齢などによって異なります。
次に、再就職手当や就業促進定着手当なども対象として考えられます。
再就職手当は、失業保険の給付期間内に再就職した場合に、一時的に支給される手当です。
就業促進定着手当は、ハローワークで紹介された求人に応募し、採用された場合に、一定期間支給される手当です。
さらに、移住起業就業支援金や空き家改修補助金などもある場合があります。
移住起業就業支援金は、移住先で起業する人に対して、事業計画書の作成や資金調達の支援などを行う制度です。
空き家改修補助金は、移住先で空き家を借りて改修する人に対して、改修費用の一部を補助する制度です。
退職後すぐやるべきこと②:国民年金の減免手続きをする
無職で移住する場合は、国民年金の減免手続きをすることも忘れないようにしましょう。
国民年金は、老後の生活を支えるために必要な制度ですが、無職だと保険料の支払いが負担になることもあります。
国民年金保険料は、無職や病気で働けない場合は減免制度があります。
減免制度とは、申請することで支払い額が減らせる制度です。減免される額は、収入や家族構成などによって異なります。
また、健康保険は任意継続か国民健康保険かを選択する必要があります。
任意継続とは、退職後も元の健康保険に加入し続けることができる制度です。
国民健康保険とは、市町村に加入する保険制度です。
任意継続は、保障内容が変わらないというメリットがありますが、保険料が高いというデメリットもあります。
国民健康保険は、保障内容が低下するというデメリットがありますが、保険料が安いというメリットもあります。自分の状況に合わせて選択しましょう。
退職後すぐやるべきこと③:初期費用・負担が少ない賃貸物件を探す
無職で移住する場合は、初期費用や負担が少ない賃貸物件を探すことがおすすめです。
初期費用とは、敷金や礼金などの入居時にかかる費用のことです。
負担とは、家賃や管理費などの毎月かかる費用のことです。
無職だと家賃保証会社の審査に通りにくいため、預金残高の多い通帳や次の勤務先の証明が必要になる場合があります。
また、移住してはいけない田舎や家を選ばないように注意しましょう。
移住してはいけない田舎や家とは、治安や交通や医療などのインフラが悪く、生活に不便や危険を感じるような場所や物件のことです。
空き家バンクやシェアハウスなども検討する価値があります。
空き家バンクとは、空き家を有効活用するために作られた情報サイトのことです。
空き家バンクでは、安く借りられる物件や改修補助金が受けられる物件などが紹介されています。
シェアハウスとは、複数の人が共同で住む物件のことです。
シェアハウスでは、家賃や光熱費を分担できるだけでなく、移住先での交流や情報収集にも役立ちます。
退職後すぐやるべきこと④:今後の就職・副業収入につながる自己啓発の強化
無職で移住する場合は、今後の就職や副業収入につながる自己啓発の強化も忘れないようにしましょう。
田舎では人手不足で求人も多いですが、スキルや資格があると有利になります。
また、在宅ワークやネットビジネスなどの副業も視野に入れましょう。これらの副業は、自分の好きな時間や場所で働けるだけでなく、収入源を増やすこともできます。
無料や安価で学べるオンライン講座や書籍などもあります。
オンライン講座では、プログラミングや英語などのスキルを身につけることができます。
書籍では、起業や投資などの知識を得ることができます。自分の興味や目標に合わせて、学びたいことを選んでみましょう。
移住の引越し対策
次に実際に移住する際、やっておくべき事をご紹介します。
以下の対策を実行しないと金銭的に苦しむことになりますのでぜひチェックしてください。
移住の引越し対策①:荷物を減らし売れるものは売る
移住の引越し対策として、荷物を減らし売れるものは売ることがおすすめです。
荷物を減らすことで、引越し費用や生活費を節約することができます。また、売れるものは売ることで、現金化することができます。
荷物を減らすには、不要なものや使わないものを処分することが必要です。
服や本や雑貨などは、メルカリやブックオフなどで売ってみましょう。
家具や家電などは、リサイクルショップや粗大ゴミに出してみましょう。
処分する前に、価値があるかどうかを調べておくと良いでしょう。
移住の引越し対策②:敷金精算は値段チェック・交渉や火災保険の解約返金手続きを
移住の引越し対策として、敷金精算は値段チェック・交渉や火災保険の解約返金手続きをすることがおすすめです。
敷金精算とは、退去時に賃貸物件の修繕費用などを敷金から差し引くことです。
火災保険とは、賃貸物件に入居する際に加入する保険です。
敷金精算は、賃貸借契約書の解約・敷金精算の条項を確認し、退去立会い後は見積書を持ち帰って精査することが大切です。
不当な請求があれば交渉する権利があります。交渉する際は、証拠写真や見積書などを用意しておくと良いでしょう。
火災保険は、解約手続きを自分で行うことで返金される場合があります。
解約手続きは、保険会社に電話して解約申請をするだけです。返金される額は、加入期間や保険料などによって異なります。
移住の引越し対策③:引っ越しは「積み切り」でできればコストを削減できる
移住の引越し対策として、「積み切り」というサービスを利用することがおすすめです。
「積み切り」とは、荷物の量に関係なく決められた料金で引越しできるサービスです。
荷物が少ない場合や日程が柔軟な場合に特にお得です。
「積み切り」専門の業者や一般の業者でも「積み切り」プランがある場合があります。
「積み切り」の料金は、距離や車種などによって異なりますが、一般的な引越し料金よりも安くなることが多いです。
ただし、「積み切り」には、荷物の梱包や積み下ろしを自分で行う必要があるというデメリットもあります。
移住の引越し対策④:引越し料金が安い時期、曜日を選ぶ
移住の引越し対策として、引越し料金が安い時期や曜日を選ぶこともおすすめです。
引越し料金は、時期や曜日によって大きく変わるため、できるだけ安い時期に引越しすることがお得です。
時期は3月~4月と8月~9月が高く、1月~2月と6月~7月が安い傾向にあります。
理由は以下の通りです。
- 3月~4月:新年度の始まりで、学生や社会人の引越しが多いため
- 8月~9月:夏休みや台風シーズンで、作業員や車両の確保が難しいため
- 1月~2月:冬場で、寒さや雪などの影響で引越し需要が低いため
- 6月~7月:梅雨時期で、雨や湿気などの影響で引越し需要が低いた
曜日は土日祝日が高く、平日が安い傾向にあります。
理由は以下になります。
- 土日祝日:休日で、引越しを希望する人が多いため
- 平日:仕事や学校で、引越しを希望する人が少ないため
移住の引越し対策⑤:業者で大きく違う料金 SUUMOの一括見積もりで最適・最安で決めよう
移住の引越し対策として、業者で大きく違う料金を比較することもおすすめです。
引越し業者は数多くあり、同じ条件でも料金に大きな差が出ることがあります。
そのため、複数の業者から見積もりを取ることが重要です。
SUUMOでは、電話登録なしで無料で一括見積もりができるサービスがあります。
最大10社から見積もりが取れて、比較検討ができます。
料金だけでなく、サービス内容や口コミ評価なども参考にして、最適・最安の業者を選びましょう。
おわりに
- 無職で移住するには貯金や節約が必須
- 移住支援金や減免制度などを活用する
- 引越し費用を安くする方法や業者の選び方
- 初期費用や負担が少ない賃貸物件を探す
- 今後の就職や副業収入につながる自己啓発の強化
無職で移住するには、退職前後にやるべきことや引越し対策をしっかりと行うことが必要です。
移住先での生活や仕事についても、事前に情報収集や準備をすることが大切です。
移住は一度きりのチャンスではなく、失敗してもやり直せることを忘れないようにしましょう。
無職で移住することは、新たな人生の始まりと捉えて、前向きにチャレンジしてみましょう。
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